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SIMULATOR / お金

NISA・iDeCo、
早く始める価値はいくら?

月積立額と想定年利を固定して、開始年齢だけを変えた場合の将来価値の差を可視化します。「複利は時間が効く」が、具体的にいくらの差になるか、 「20歳開始」を基準に比較できます。

参考: 金融庁 NISA特設サイト国民年金基金連合会 iDeCo公式、家計全体の整理は 日本FP協会 くらしとお金のFP相談室

計算式: FV = PMT × ((1+r)^n − 1) / r(月利 r = 年利/12、月数 n)

入力

想定年利

過去の市場平均(全世界株式インデックス等)はおおむね年利5〜7%程度の幅で推移してきましたが、 年ごとの上下は大きく、元本保証はありません。

比較したい開始年齢(複数選択可)

選択した年齢ごとに、ゴール年齢時点の総資産・元本・運用益を比較表示します。

制度メモ

  • 新NISA: つみたて投資枠 年120万円、成長投資枠 年240万円、 生涯非課税限度額1,800万円(うち成長投資枠1,200万円まで)。
  • iDeCo: 加入年齢は原則60歳まで(2024時点)、 職業により上限月額が異なる。原則60歳まで引き出し不可。
  • 制度内容は今後変更される可能性があります。最新情報は金融庁・iDeCo公式サイトでご確認ください。

計算結果(概算)

30,000円を年利5%で65歳まで積み立てた場合の比較。 差額は20歳開始を基準にしています。

開始年齢積立期間ゴール時点の総資産元本運用益20歳基準との差
2045
6079万円
1620万円+4459万円
3035
3408万円
1260万円+2148万円▲ 2671万円
4025
1787万円
900万円+887万円▲ 4293万円
5015
802万円
540万円+262万円▲ 5277万円

20歳開始を基準にした「後ろ倒しコスト」

  • 30歳開始(10年遅れ)2671万円
  • 40歳開始(20年遅れ)4293万円
  • 50歳開始(30年遅れ)5277万円

※ 同じ月積立額・同じ年利でも、開始時期が後ろにずれるほど 「複利が効く期間」が短くなるため、ゴール時点の総資産差が拡大します。

計算式の内訳を見る

月積立複利の将来価値(FV):
FV = PMT × ((1 + r)^n − 1) / r

  • PMT: 月積立額(円) = 30,000
  • r: 月利 = 年利 / 12 = 5.00% / 12 = 0.4167%
  • n: 月数 =(ゴール年齢 − 開始年齢)× 12
  • 投入元本 = PMT × n
  • 運用益 = FV − 投入元本

積立時期は毎月末・月末複利を仮定しています。 実際の証券会社・運用商品では計算条件が異なる場合があります。

注意事項

  • 過去の市場リターンは将来を保証しません。 年ごとに大きく上下するため、元本割れのリスクがあります。
  • 本シミュレーターは特定の金融商品を推奨するものではありません。
  • NISA・iDeCoの制度(上限額・対象年齢等)は今後変更される可能性があります。

制度・商品の最新情報は 金融庁 NISA特設サイト / iDeCo公式、家計全体の整理は 日本FP協会 くらしとお金のFP相談室で確認・相談できます。

このシミュレーターを読むときの前提

  • 想定年利は毎月一定で複利運用される前提の単純試算です。 実際の市場リターンは年ごとに大きく上下し、元本割れリスクがあります。
  • 過去の市場平均(全世界株式インデックス等)は長期でおおむね年利5〜7%程度の幅で推移してきましたが、過去のリターンは将来を保証しません
  • 税金・売買手数料・信託報酬・為替変動・インフレは未考慮です。 NISA口座であれば運用益は非課税ですが、特定口座等では約20.315%の課税が発生します。
  • NISA・iDeCoの制度内容(上限額・対象年齢等)は今後変更される可能性があります。最新情報は金融庁・iDeCo公式サイトでご確認ください。
  • 本シミュレーターは概算を提示するもので、特定の金融商品の購入・解約を推奨するものではありません

※ 投資判断は自己責任です。商品選定や具体的な資産配分は、独立系FP・IFA・証券会社の担当者など、 利益相反のない複数の専門家に相談したうえで決めてください。